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大数の法則について:確率論その1のLaTeXML自動変換版です。自動検査には合格していますが、元PDFとの目視比較は未実施です。正本はPDF・TeXです。

確率論の初歩と大数の法則

ナンブ キトラ
HTML変換日:2026年7月26日

この文書では,確率変数などの定義や,確率変数の独立性の概念を説明した後に,様々な形の大数の法則を紹介する.

1 確率空間の基本事項

π-λ定理については [1] を参考にしても良い.

定義 1 (π系).

Xを集合とし, 𝔄をXの部分集合族とする. このとき 𝔄が π系 であるとは以下の条件を満たすときにいう.

∀A,B∈𝔄⁢A∩B∈𝔄.

また,Xの部分集合族𝔖に対して, 𝔖から生成される最小のπ系を π⁢(𝔖)と書くことにする.

定義 2.

Xを集合とし, 𝔅をXの部分集合族とする. このとき 𝔅が λ系 であるとは以下の条件を満たすときにいう.

  1. (λ1)

    X∈𝔅.

  2. (λ2)

    ∀A,B∈𝔅⁢A⊂B⟹B∖A∈𝔅.

  3. (λ3)

    {Ai}i∈ℕ⊂𝔅 が単調な列ならば, ⋃i∈ℕAi∈𝔅.

また,Xの部分集合族𝔖に対して, 𝔖から生成される最小のλ系を λ⁢(𝔖)と書くことにする.

定理 3 (π-λ定理).

Xを集合とし, 𝔄を Xの π系で, 𝔅を Xの λ系とする. このとき 𝔄⊂𝔅 ならば

σ⁢(𝔄)⊂𝔅

が成り立つ.ここでσ⁢(𝔄) は𝔄から生成される最小の完全加法族を表すとする.

定義 4.

位相空間Xに対して,Xの開集合系から生成される 完全加法族を𝔅⁢(X)と書くことにする. この集合族をボレル集合族という.

定義 5.

測度空間 (X,𝔐) 上の測度 μが 確率測度であるとは, μ⁢(X)=1 を満たすときにいう. μ が確率測度であるとき,測度空間 (X,𝔐,μ)を 確率空間と呼び, Xの元のことを 事象と呼ぶ.

定義 6.

確率空間 (X,𝔐,μ)から 可測空間(Y,𝔑)への可測写像可測写像を (Y,𝔑)-値確率変数と呼ぶ. あるいは紛れがないときには単に 確率変数と呼んだりもする.

定義 7.

確率空間 (X,𝔐,μ) とその上の確率変数fについて ∫Xf⁢𝑑μを 𝔼⁡(f)と書いたりする. 特に 𝔼⁡(f)を fの期待値と呼んだり, fの平均値と呼んだりする. そしてn∈ℤ≥1に対して, 𝔼⁡(fn)をfのn次モーメントと 呼んだりする. 𝔼⁡(fn)<∞であるときfはLn 関数とか言ったりするが,これは測度論と同じ言葉遣いである. また, 𝕍⁡(f)=𝔼⁡((f−𝔼⁡(f))2) をfの分散と呼ぶ. 簡単な式変形で 𝕍⁡(f)=𝔼⁡(f2)−(𝔼⁡(f))2 となることがわかる.

定義 8.

(X,𝔐,μ) を確率空間とし, (Y,𝔑) を可測空間とする. このとき可測写像ϕ:X→Yに対して 写像ϕ∗⁢μ:𝔑→[0,∞] を ϕ∗⁢μ⁢(A)=μ⁢(ϕ−1⁢(A)) と定義するとこれは (Y,𝔑)上の測度になる. この測度 ϕ∗⁢μ をϕによるμの押し出し測度と呼ぶ.

補題 9.

(X,𝔐,μ) を確率空間とし, (Y,𝔑) を可測空間とする. このとき可測写像ϕ:X→Yと 任意の可測関数f:Y→ℝについて

∫Xf⁢(ϕ⁢(x))⁢𝑑μ=∫Yf⁢(y)⁢d⁢(ϕ∗⁢μ)

が成り立つ.

証明.

fが階段関数の場合を示せば単調収束定理から定理は従う. その階段関数の場合というのも,特性関数の場合を示せば従う.A∈𝔑とする. このとき任意のx∈Xについて ϕ⁢(x)∈Aはx∈ϕ−1⁢(A)と 同値なので, χA⁢(ϕ⁢(x))=χϕ−1⁢(A)⁢(x) となる. よって

∫XχA⁢(ϕ⁢(x))⁢𝑑μ=μ⁢(ϕ−1⁢(A))=(ϕ∗⁢μ)⁢(A)=∫YχA⁢𝑑ϕ∗⁢μ

となるから特性関数の場合が証明された. ∎

定義 10.

X を集合とし, (Y,𝔑) を可測空間とする. このとき写像ϕ:X→Yに対して

ϕ−1⁢(𝔑)={ϕ−1⁢(A)∣A∈𝔑}

と定義する.これを,𝔑の ϕによる引き戻しと呼ぶ.

補題 11 (一般化マルコフの不等式).

ϕ:[0,∞)→[0,∞) を非負値単調非減少関数とし, (X,𝔐X,μ)を測度空間とする. このとき任意の t>0 について, ϕ⁢(t)>0 ならば, 任意の可測関数 f:X→ℝ について

μ⁢({x∈X∣|f⁢(x)|>ε})≤1ϕ⁢(ε)⁢∫Xϕ⁢(|f⁢(x)|)⁢𝑑μ

が成り立つ.

証明.

まず,ϕは可測であることに注意しよう. これは不連続点が高々可算個しかないからである. S={x∈X∣f⁢(x)>ε}とおく. 任意のx∈Sについて,ϕ⁢(ε)≤ϕ⁢(f⁢(x))なので,任意のx∈X について 1S≤ϕ⁢(f)/ϕ⁢(ε)が成り立つ. よって

μ⁢(S)=∫X1S⁢𝑑μ≤∫Xϕ⁢(f)/ϕ⁢(ε)⁢𝑑μ≤1ϕ⁢(ε)⁢∫Xϕ⁢(f)⁢𝑑μ

を得る. ∎

命題 12 (チェビシェフの不等式).

(X,ℳX,μ)を確率空間とし, fを可測関数, m=𝔼⁡(f), σ=𝕍⁡(f)とおく. このとき任意のr∈[0,∞)について

μ⁢({x∈X∣|f⁢(x)−m|>r⁢σ})≤1r2

が成り立つ.

証明.

|f−m|と ϕ⁢(x)=x2について マルコフの不等式(補題 11)を用いれば良い. ∎

定義 13.

(X,ℳX) を可測空間とする.可測集合列{An} について

lim supAn=⋂k=1⋃n=kAn

と定義し,この集合を{An} の上極限と呼ぶ. また,

lim infAn=⋃k=1⋂n=kAn

と定義し,{An}の下極限と呼ぶ. 定義からlim sup(X∖An)=X∖lim inf(An) がわかる.

補題 14 (Borel-Cannteliの補題その1).

(X,𝔐X,μ)を確率空間とし, {An}n∈ℕをその可測集合列とする. もし∑i=1∞μ⁢(An)<∞ならば, μ⁢(lim supAn)=0である.

証明.

上極限の定理から,任意のk∈ℕについて, lim supAn⊂⋃n=kAnなので

μ⁢(lim supAn)≤∑n=k∞μ⁢(An)

がわかる.∑k=1∞μ⁢(Ak)<∞なので, 右辺はk→∞のとき0に収束する.よって μ⁢(lim supAn)=0. ∎

補題 15 (Borel-Cannteliの補題その2).

(X,𝔐X,μ) を確率空間とし, {An}n∈ℕをその独立な可測集合列とする. もし ∑i=1∞μ⁢(An)=∞ならば, μ⁢(lim supAn)=1である.

証明.

任意にk∈ℕとk<Nを与えたとき,

1−μ⁢(⋃n=k∞An) ≤1−μ⁢(⋃n=kNAn)≤μ⁢(⋂n=kN(X∖An))
=∏n=kNμ⁢(X∖An)=∏n=kN(1−μ⁢(An))
≤exp⁡(−∑n=kNμ⁢(An))

が成り立つ. ここで,x∈(0,∞)について1−x≤exp⁡(−x)と{An}の独立性を用いた. N→∞とすれば,exp⁡(−∑n=kNμ⁢(An))→0 となるので,任意のkについてμ⁢(⋃n=k∞An)=1である. 換言すると

μ⁢(⋂n=k(X∖An))=0

である. さて,

μ⁢(X∖lim infAn)=μ⁢(⋃k=1⋂n=k(X∖An))≤∑k=1∞μ⁢(⋂n=k(X∖An))=0

なのでμ⁢(lim supAn)=1である. ∎

2 確率論における独立性概念

定義 16.

(X,𝔐,μ) を確率空間とする. {𝔉i}i∈Iを Xの完全加法族の族で 𝔉i⊂𝔐 を満たすものとする. このとき,{𝔉i}i∈Iが 独立であるとは Iの任意の有限部分集合{i1,…,in}と 任意の A1∈𝔉i1,…,An∈𝔉inに対して

μ⁢(⋂k=1nAk)=∏k=1nμ⁢(Ak)

が成り立つときにいう. また,{𝔉i}i∈Iが 組ごとに独立であるとは 異なる二つのa,b∈Iに対して, {𝔉a,𝔉b} が独立であるときにいう.

定義 17.

(X,𝔐X,μ)を確率空間とし, と {(Yi,𝔐Yi)}i∈I を可測空間の列とする. このとき, 可測関数の族 {fi:X→Yi}i∈I が独立であるとは, 任意の有限集合 S⊂I とℝの任意の部分集合族 {Ai}i∈Sについて.

μ⁢(⋂i∈Sfi−1⁢(Ai))=∏i∈Sμ⁢(fi−1⁢(Ai))

が成り立つことと定義する. これは,族 {fi−1⁢(𝔐Yi)}が 完全加法族の族として 独立であるということである.

また, 可測関数の族{fi:X→Yi}i∈I が組ごとに独立であるとは, 任意の二元集合{a,b}⊂Iについて faとfbが独立である時にいう.

補題 18.

(X,𝔐X,μ)を確率空間とし, と {(Yi,𝔐Yi)}i∈I と {(Zi,𝔐Zi)}i∈I を可測空間の列とする. また, {Gi:Yi→Zi}i∈I は可測関数の列であるとする.このとき 関数の族 {fi:X→Yi}i∈I が独立な可測関数からなるのならば, {Gi∘fi:X→Zi}i∈I も独立である.

証明.

任意のi∈Iについて

(Gi∘fi)−1⁢(A)=fi−1⁢(Gi−1⁢(A))

が成り立つことから明らかである. ∎

定義 19.

Iを集合とし, {(Xi,𝔐i)}i∈I を可測空間の族とする. このとき∏i∈IXi の部分集合が 柱状集合であるとはそれが 集合族{Ai}i∈Iであって Ai∈𝔐iを満たしさらに 有限個のiをのぞいてAi=Xiとなるようなものを用いて

∏i∈IAi

の形にかける時にいう. 柱状集合全体をℭで書くことにする. そしてℭから生成される有限加法族を 𝔇と表すことにする. 𝔇から生成される完全加法族を ⨂i∈I𝔐iと書くことにする.(つまり ⨂i∈I𝔐i=σ⁢(𝔇)=σ⁢(ℭ)) 以下では可測空間の直積にはこの可測構造が備わっているものとする.

命題 20.

(X,𝔐X,μ)を確率空間とし, と {(Yi,𝔐Yi)}i∈I を可測空間の列とする. {fi:X→Yi}i∈Iは 独立な確率変数の族とする. J⊂Iとし, F:X→∏j∈JYj をF⁢(x)=(fj⁢(x))j∈Jと定義する. このとき,確率変数の列 {F}∪{fi}i∈I∖J は独立である.

証明.

S⊂(I∖J)を有限集合とし, 各i∈SについてAi∈𝔐Yi を任意に固定する. さて,𝔄を ⨂j∈J𝔐Yjの部分集合で,

μ⁢(F−1⁢(A)∩⋂i∈Sfi−1⁢(Ai))=μ⁢(F−1⁢(A))⋅∏i∈Sμ⁢(fi−1⁢(Ai))

が成り立つようなA全体の集合とする. さて,柱状集合とF,そして独立性の定義から ℭ⊂𝔄 がわかる. また,𝔄がλ系をなすことも 容易にわかる. ℭはπ系なので, π-λ定理から 𝔄=⨂j∈J𝔐Yj がわかる. よって{F}∪{fi}i∈I∖J は独立である. ∎

系 21.

(X,𝔐X,μ), を確率空間とし, (Z,𝔐Z)は可測空間で, {(Yi,𝔐Yi)}i∈I を可測空間の列とする. {fi:X→Yi}i∈Iは 独立な確率変数の族とする. J⊂Iとし, g:∏j∈JYj→Z は可測関数とする. このとき,確率変数の列 {g⁢((fj)j∈J)}∪{fi}i∈I∖J は独立である.

系 22.

F:X→∏j∈JYj をF⁢(x)=(fj⁢(x))j∈Jと定義すると 考えている族は {g∘F}∪{fi}i∈I∖J とかける. よって命題20 と補題18から,系が従う.

系 23.

上と同じ仮定で Miはminもしくはmaxを表すとする.このとき {fi}i∈I が独立ならば {Mi⁢(fi,0)}i∈I も独立である.

以下の命題は独立な可測関数に関する重要な性質である.

定理 24.

任意の確率空間 (X,𝔐,μ)上の 任意の独立な有限個の可測関数列 {fi:X→ℝ}i=1n について

𝔼⁡(f1⋅f2⁢⋯⁢fn)=𝔼⁡(f1)⁢𝔼⁡(f2)⁢⋯⁢𝔼⁡(fn)

が成立する.

証明.

確率変数fに対して f+=max⁡(f,0), f−=−min⁡(f,0) と書くことにすると, 𝔼⁡(f)=𝔼⁡(f+)−𝔼⁡(f−)である. よって先の系 より,各fiが非負値の時に命題を証明すれば良い. fiが非負値の時には各i∈Iについて以下の条件を満たす単関数の列{sik}k∈ℕが存在する.

  1. (1)

    任意のkについてsik≤fi

  2. (2)

    任意のkについてsik≤sik+1

  3. (3)

    任意のk∈ℕと任意のa∈sik⁢(X)について (sik)−1⁢(a)=σ⁢(fi−1⁢(ℬ⁢(ℝ)))

この{sik}iについて命題が成り立つことをみよう. 各sikは互いに素な可測集合{A(i,k,l)}lを用いて

sik⁢(x)=∑l=1m⁢(i)a(i,l)⁢1A(i,k,l)

と表されているとする. この時

𝔼⁡(sik)=∑l=1m⁢(i)a(i,l)⁢μ⁢(A(i,k,l))

である. さて

∏i=1nsik=∑l1,l2,…,lial1⁢∏i=1a(i.li)⁢1⋂i=1nA(i,k,l)

であり,A(i,k,l)はfiによる一点集合の引き戻しとして書けるのだから{fi}iの独立性から

𝔼⁡(∏i=1nsik)=∑l1,l2,…,lial1⁢∏i=1a(i.li)⁢μ⁢(A(i,k,l))

である. この右辺は∏i=1n𝔼⁡(sik)に等しいので結局 任意のk∈ℕについて

𝔼⁡(∏i=1nsik)=∏i=1n𝔼⁡(sik)

が成り立つ.ここで,k→∞とすれば 単調収束定理から

𝔼⁡(f1⋅f2,⋯,fn)=𝔼⁡(f1)⁢𝔼⁡(f2)⁢⋯⁢𝔼⁡(fn)

がわかる. ∎

3 可測関数の収束の概念

定義 25.

(X,𝔐,μ) を測度空間とする. {fn}n∈ℤ≥0 を (X,𝔐,μ)上の確率変数の列とする. fを(X,𝔐,μ)上の確率変数とする. このとき {fn}n∈ℤ≥0 がfに概収束するとは,

μ⁢({x∈X∣limn→∞fn⁢(x)=f⁢(x)})=0

となるときにいう.つまりはほとんど至る所各点収束しているということである.このとき fn→a.s.fと書く.

定義 26.

p∈[1,∞)とする. (X,𝔐,μ) を測度空間とする. {fn}n∈ℤ≥0 を (X,𝔐,μ)上の確率変数の列とする. fを(X,𝔐,μ)上の確率変数とする. このとき {fn}n∈ℤ≥0 がfにp次平均収束するとは, {fn}n∈ℤ≥0が fにLp収束するときにいう. つまり,

∫X|fn⁢(x)−f⁢(x)|p⁢𝑑μ=0

が成り立つことである. この条件は limn→∞𝔼⁡(|fn−f|p)=0 と書いても同じことである. このとき fn→Lpf とかく.

定義 27.

(X,𝔐,μ) を測度空間とする. {fn}n∈ℤ≥0 を (X,𝔐,μ)上の確率変数の列とする. fを(X,𝔐,μ)上の確率変数とする. このとき {fn}n∈ℤ≥0 がfに確率収束するとは, 任意のϵ∈(0,∞)に対して

limn→∞μ⁢({x∈X∣|fn⁢(x)−f⁢(x)|>ϵ})=0

が成り立つときにいう. このとき fn→𝑃fと書く.

定義 28.

{(Xn,𝔐n,μn)}n∈ℤ≥0 を測度空間の列とする. 各nについてfn:X→ℝは (Xn,𝔐n,μn)上の確率変数とする. (X,𝔐,μ)を確率空間とし, fを(X,𝔐,μ)上の確率変数とする. このとき {fn}n∈ℤ≥0 がfに分布収束する,あるいは 法則収束するとは, 任意のϕ∈Cb⁢(ℝ)について

limn→∞∫Xnϕ∘f⁢(x)⁢𝑑μn=∫Xϕ∘f⁢(x)⁢𝑑μ

が成り立つときにいう. これは

limn→∞∫Xnϕ⁢(t)⁢d⁢((fn)∗⁢μn)=∫Xϕ⁢(t)⁢d⁢(f∗⁢μ)

と同値である. このとき fn→𝑑f とかく. 上記で説明した三つの収束とは違い,各fn は同一の確率空間上に定義されている必要はないことに注意しよう.

命題 29.

(X,𝔐,μ) を測度空間とする. {fn}n∈ℤ≥0 を (X,𝔐,μ)上の確率変数の列とする. fを(X,𝔐,μ)上の確率変数とする. このとき 以下が成り立つ.

  1. (1)

    fn→a.s.f ならば fn→𝑃f

  2. (2)

    p∈[1,∞)とする.このとき fn→Lpf ならば fn→𝑃f

  3. (3)

    fn→𝑃f ならば fn→𝑑f

証明.

[(1)の証明] ϵ∈(0,∞)を任意に与える. Sn={x∈X∣|fn⁢(x)−f⁢(x)|>ϵ} と定義する. fn→𝑃を示すには μ⁢(Sn)→0を示せば良い. ここで,仮定よりfn→a.s.fなので, χSnは0に各点収束する.よってルベーグの優収束定理から,μ⁢(Sn)→0がわかる.

[(1)の証明終わり]

[(2)の証明] マルコフの不等式(補題 11)から

μ⁢(Sn)≤1ϵp⁢∫X|fn−f|p⁢𝑑μ

となるのでわかる.

[(2)の証明終わり]

[(3)の証明]

任意に単射ϕ:ℤ≥0→ℤ≥0 を与える. fn→𝑃fなので特に fϕ⁢(n)→𝑃fでもある. よって単射ψ⁢ℤ≥0→ℤ≥0 が存在して, fϕ∘ψ⁢(n)→a.s.f となる. 特に任意のg∈Cb⁢(ℝ)について g∘fϕ∘ψ⁢(n)→a.s.g∘f である. よってルベーグの優収束定理から 𝔼⁡(g∘fϕ∘ψ⁢(n))→𝔼⁡(g∘f) である. もしも,𝔼⁡(g∘fn)が𝔼⁡(g∘f) に収束しないならば,ある単射ϕ:ℤ≥0→ℤ≥0とあるr∈(0,∞)が存在して r<|𝔼⁡(g∘fϕ⁢(n))−𝔼⁡(g∘f)| となるが,これは上記の議論に矛盾する. よって𝔼⁡(g∘fn)→𝔼⁡(g∘f)である. これはfn→𝑑fを意味する.

[(3)の証明終わり] ∎

4 大数の弱法則

この節では,大数の弱法則を二つ紹介する.

大数の弱法則は大まかに言えば, 平均値が有限で,同一であるような 確率変数列からn項目までの平均という確率変数列を新たに作ると,その平均の列は元の確率変数列の平均値に 確率収束することを述べた定理である. 一般には最初に与える確率変数列の平均が同一である必要はなく,より強く次のことが言える.

定理 30 (大数の弱法則その1).

(X,ℳX,μ) を確率空間とする.そして {fi}i∈ℕを組ごとに独立なL1確率変数とする. ここで,Sn=1n⁢∑i=1nfi, mn=1n⁢∑i=1n𝔼⁡(fi) とおくと, もし Θ=supi∈ℕ𝕍⁡(fi)<∞ ならば, 任意のεに対して,

μ⁢({x∈X∣|Sn−mn|>ε})≤Θε2⁢n

が成り立つ. 特にmn→mならば Sn→𝑃m⁢(n→∞)である.

証明.

S={x∈X∣|Sn−mn|>Θ⁢ε}とおく. このとき,一般化マルコフの不等式から,

μ⁢(S) ≤1ε2⁢∫X|Sn−mn|2⁢𝑑μ=1ε2⁢n2⁢∫X|∑i=1n(fi−𝔼⁡(fi))|2⁢𝑑μ
=1ε2⁢n2⁢∫X(∑i=1n(fi−𝔼⁡(fi)))2⁢𝑑μ=1ε2⁢n2⁢∫X∑i,j(fi−𝔼⁡(fi))⁢(fj−𝔼⁡(fj))⁢d⁢μ
=1ε2⁢n2⁢∑i∫X(fi−𝔼⁡(fi))2⁢𝑑μ=1ε2⁢n2⁢∑i𝕍⁡(fi)≤1ε2⁢n2⁢(n⁢Θ)
≤Θε2⁢n

がわかる. 途中で,組ごとの独立性から,i≠jならば

∫X(fi−𝔼⁡(fi))⁢(fj−𝔼⁡(fj))⁢𝑑μ=(∫X(fi−𝔼⁡(fi))⁢𝑑μ)⋅(∫X(fj−𝔼⁡(fj))⁢𝑑μ)=0

となることを使った. ∎

定理 30 から, 系として次を得る. 一般にはこちらの形の弱法則を見る機会が多いかもしれない.

定理 31 (大数の弱法則その2).

(X,ℳX,μ) を確率空間とする.そして {fi}i∈ℕを組ごとに独立な同分布L1確率変数 とする. ここで,Sn=1n⁢∑i=1nfi, m=𝔼⁡(f1)とおくと, もし σ=𝕍⁡(fi)<∞ ならば, 任意のεに対して,

μ⁢(|Sn−m|>ε)≤σε2⁢n

が成り立つ. 特に n→∞のとき Sn→𝑃mである.

5 大数の強法則

この節では大数の強法則を証明する. 弱法則が確率収束について述べた定理であるのに対して, 強法則は概収束に関する定理である.

まず最初に確率変数の4次モーメントが有限であるという仮定の下での強法則を証明する.この仮定を使うと比較的簡単に定理を証明できる.

定理 32 (大数の強法則その1).

{fi}i∈ℕを確率空間(X,𝔐X,μ) 上の独立な可測関数とする. Sn=1n⁢∑i=1nfiとおく. m,v,h∈(0,∞)とする. もし,iによらず, m=𝔼⁡(fi), v=𝔼⁡(fi2), h=𝔼⁡(fi4)が成り立つならば,Sn→a.s.mとなる.

証明.

まず,

(Sn−m)4 =((fi−m)/n)4
=1n4⁢(∑i(fi−m)4+∑i,j(42)⁢(fi−m)2⁢(fj−m)2+∑i,j,k,l(41)⁢(fi−m)⁢(fj−m)⁢(fk−m)⁢(fl−m)+∑i,j(43)⁢(fi−m)3⁢(fj−m))

である. 積分をすると独立性から,後ろ二つの項は0になる.よって

𝔼⁡((S−m)4) =1n4⁢(∑i=1nh+∑i≠j(42)⁢v2)
=1n4⁢(n⁢h+3⁢(n2−n)⁢v2)

つまり,

E⁢((Sn−m)4)=O⁢(n−2)

である. 各k∈ℤ≥0に対して Ak={x∈X∣|Sk−m|≤k−0.1}, Bk=X∖Akとおく. すると マルコフの不等式(補題 11)から

μ⁢(Bk)≤E⁢((Sk−m)4)/(k−0.1)4≤M⁢k−1.6

がわかるので,

∑k=1∞μ⁢(Bk)<∞

がわかる. よってボレルカンテリの補題その1 (補題14)から μ⁢(lim supBk)=0である. つまりμ⁢(lim infAk)=1である. x∈lim infAkとすると, 下極限の定義から,あるnが存在して,任意のk≥nについて, x∈Ak, つまり|Sk⁢(x)−m|<k−0.1. よって limn→∞Sn⁢(x)=mがわかるので Snはmに概収束する. ∎

次に,4次モーメントではなく, 2次モーメント(分散)が上から抑えられているときの強法則を紹介する.

定理 33 (大数の強法則その2).

{fi}i∈ℕを確率空間(X,𝔐X,μ) 上の独立なL2可測関数とし,v∈(0,∞) とする.そして 𝔼⁡(fi)=0で vi=𝔼⁡(fi2)≤vと仮定する. Sn=1n⁢∑i=1nfiとおく. このときSn→a.s.0 が成り立つ.

証明.

Tn=∑i=1nfiとおく. そして,可測関数∑m=1∞(Tm2/m2)2の積分を考える.

𝔼⁡(∑m=1∞(Tm2/m2)2) =∑m=1∞1m4⁢𝔼⁡(Tm22)=∑m=1∞1m4⁢∑i=1m2𝔼⁡(fi2)≤∑m=1∞1m4⁢m2⁢v
=v⁢∑m=1∞1m2<∞

故に ほとんど至る所のx∈Xで, ∑m=1∞(Tm2⁢(x)/m2)2<∞である. よって,ほとんど至る所のx∈Xでlimm→∞(Tm2⁢(x)/m2)2=0, つまり, limm→∞Tm2⁢(x)/m2=0 となることががわかる. さて,可測関数Umを以下のように定義する.

Um=maxm2+1≤k≤(m+1)2⁡|∑i=m2+1kfi|

そして,Umの2次モーメントを以下のように評価する.

𝔼⁡(Um2) ≤∑k=m2+1(m+1)2𝔼⁡((∑i=m2+1kfi)2)
=∑k=m2+1(m+1)2∑i=m2+1k𝔼⁡(fi2)=∑k=m2+1(m+1)2(k−m2)⁢v≤∑k=m2+1(m+1)2(2⁢m+1)⁢v
≤(2⁢m+1)2⁢v.

故に,可測関数∑m=1∞(Um/m2)2の積分を考えると,

𝔼⁡(∑m=1∞(Umm2)2)=∑m=1∞1m4⁢𝔼⁡(Um2)≤∑m=1∞(2⁢m+1)2m4<∞

である. よってほとんど至るところのx∈Xについて, limm→∞Um⁢(x)/m2=0 である. 任意のnについて,m=⌊n⌋ とするとm2+1≤n≤(m+1)2である. このとき

|Sn|=|Tnn|≤|Tn|m2≤Tm2+Umm2=|Tm2m2|+Umm2

である. ほとんど至る所のx∈Xについて limm→∞Tm2⁢(x)/m2=limm→∞Um⁢(x)/m2=0 なので,ほとんど至る所のx∈Xで,

limn→∞Sn⁢(x)=0

となり,結論を得る. ∎

次にコルモゴロフが証明した大数の強法則を紹介していこう.

まずクロネッカーの補題を紹介する.

補題 34 (Kroneckerの補題その1).

{bi}i=1∞を 0<b1<b2<⋯<bn<…を満たす数列とし, 数列{ai}i=1∞はan→aを満たすとする。このとき,

limn→∞∑i=1n−1(bi+1−bi)⁢aibn=a

が成り立つ。

証明.

実数a∈ℝに対して

∑i=1n−1(bi+1−bi)⁢abn=(1−b1bn)→a

が成り立つので、a=0の場合にのみ定理を証明すれば十分である。 これは十分大きいkについて

|∑i=kn−1(bi+1−bi)⁢aibn|≤1bn⁢(bn−bk)⁢ε′<ε′

などからわかる。 ∎

補題 35 (クロネッカーの補題その2).

{bi}i=1∞を 0<b1<b2<⋯<bn<…を満たす数列とし, {ai}i=1∞は実数列で, ∑i=1∞aiが収束すると仮定する. このとき

limn→∞1bn⁢∑k=1nbk⁢ak=0

である.

証明.

Sn=∑i=1nai とする. 部分和の公式から,

1bn⁢∑k=1nbk⁢ak=Sn−1bn⁢∑k=1n−1(bk+1−bk)⁢Sk

なので,クロネッカーの補題その1 (補題 34)から補題は従う. ∎

命題 36 (コルモゴロフの不等式).

(X,𝔐X,μ)を確率空間とし, {fi}i∈ℕをその上の独立な可測関数とする. そして各 i∈ℕについて𝔼⁡(fi)=0とする. そして Sn=∑i=1nfi とする.

このとき任意のa∈(0,∞)について

μ⁢({x∈X∣max1≤k≤n⁡|Sk⁢(x)|≥a})≤1a2⁢𝔼⁡(Sn2)

が成り立つ.

証明.

A={x∈X∣max1≤k≤n⁡|Sk⁢(x)|≥a} とおく. μ⁢(A)を上から評価していく. そして k∈{1,…,n}について

Bk={x∈X∣∀i⁢<k|⁢Si⁢(x)⁢|<a∧|⁢Sk⁢(x)|≥a}

とおく. すると

A=∐1≤k≤nBk

が成り立つ.よって,マルコフの不等式から

μ⁢(A)=∑1≤k≤nμ⁢(Bk)≤∑1≤k≤n1a2⁢∫Bk(Sk)2⁢𝑑μ

を得る. ここで,各kについて,Sn=Sk+(Sn−Sk) なので,

∫BkSn2⁢𝑑μ−∫BkSk2⁢𝑑μ =2⁢∫BkSk⁢(Sn−Sk)⁢𝑑μ+∫Bk(Sn−Sk)2⁢𝑑μ
≥2⁢∫X(χBk⋅Sk)⁢(Sn−Sk)⁢𝑑μ
=2⁢𝔼⁡((χBk⋅Sk)⁢(Sn−Sk))

である. ここで,系 21からχBk⁢SkとSn−Sk=∑i=k+1nfiは独立である. よって

𝔼⁡((χBk⁢Sk)⁢(Sn−Sk))=𝔼⁡(χBk⁢Sk)⁢𝔼⁡(Sn−Sk)=0

であるから,結局 𝔼⁡(Sn2⁢χBk)≥𝔼⁡(Sk2⁢χBk) である. したがって

μ⁢(A)≤∑1≤k≤n1a2⁢𝔼⁡(Sk2⋅χBk)≤∑1≤k≤n1a2⁢𝔼⁡(Sn2⋅χBk)≤1a2⁢𝔼⁡(Sn2)

を得る. ∎

定理 37 (コルモゴロフの二級数定理).

(X,𝔐X,μ)を 確率空間とし,{fi}i∈ℕを独立な可測関数列とする.このとき, ∑i=1∞𝔼⁡(fi)<∞と ∑i=1∞𝕍⁡(fi)<∞ が成り立つならば, ほとんど至る所∑i=1∞fiは有限値に収束する.

証明.

任意のiについて 𝔼⁡(fi)=0 と仮定しても良い. Tn=∑i=1nfi とおく. N∈ℕについて

AN⁢(ϵ)={x∈X∣∃i,j>N⁢|Ti⁢(x)−Tj⁢(x)|≥2⁢ε}
BN⁢(ϵ)={x∈X∣∃i>N⁢|Ti⁢(x)−TN⁢(x)|≥ε}

と定義する. 定義からAN⁢(ϵ)⊂BN⁢(ϵ)である. ここで

CN,k⁢(ϵ)={x∈X∣∃i∈ℕ⁢N≤i≤k∧|Ti⁢(x)−TN⁢(x)|≥ε}

と定義すると, CN,k⁢(ϵ)⊂BN⁢(ϵ) で, BN⁢(ϵ)=⋃k=N∞CN,k⁢(ϵ)である. ここで,コルモゴロフの不等式(命題 36)から,

μ⁢(CN,k⁢(ϵ))≤ε−2⁢∑k=Nk𝕍⁡(fi)

である. ここでk→∞とすれば

μ⁢(BN⁢(ϵ))≤ε−2⁢∑k=N∞𝕍⁡(fi)

となる. つまり,

μ⁢(⋂n∈ℕAn⁢(ϵ))≤μ⁢(AN⁢(ϵ))≤μ⁢(BN⁢(ϵ))≤∑k=N∞𝕍⁡(fi)

であり,N→∞とすれば, 最左辺はNに依存しないので, μ⁢(⋂n∈ℕAn⁢(ϵ))=0 がわかる. D⁢(ε)=⋂n∈ℕAn⁢(ϵ)とおこう. D=⋃n∈ℕD⁢(2−n)とすると,μ⁢(D)=0 なので,

X∖D=⋂n∈ℕ(X∖D⁢(2−n))

の測度が1である.この集合に属しているということは,{Tn⁢(x)} がコーシー列をなしているということなので,{Tn}はほとんど至る所有限の値に収束する. ∎

平均値が同じ確率変数で,分散について良い振る舞いをするものについて強法則が成り立つことを示したのが次の定理である.

定理 38 (大数の強法則その3:コルモゴロフの第一定理).

{fi}i∈ℕを確率空間 (X,𝔐X,μ) 上の独立な可測関数列とする. Sn=1n⁢∑i=1nfiとおく. もし,iによらず, m=𝔼⁡(fi)が成り立ち さらに

∑i=1∞𝕍⁡(fi)n2<∞

ならば,Sn→a.s.mとなる.

証明.

各i∈ℕについて

gi=fi−mi

とおくと, 𝔼⁡(gi)=0であり,

∑i∈ℕ𝕍⁡(gi)=∑i=1∞𝕍⁡(fi)n2<∞

なので,コルモゴロフの二級数定理(定理 37)から, ほとんど至る所のx∈Xで ∑i∈ℕgi⁢(x)=∑i=1∞(fi⁢(x)−m)/iは有限の値に収束する. ここで,クロネッカーの補題その2 (補題 35)を適応すると,ほとんど至る所のx∈Xで, limn→∞1n⁢∑i=1n(fi⁢(x)−m)=0である. これは,Sn→a.s.mを意味する. ∎

分散に関する仮定なしで, 平均値が有限な分布を共有する確率変数について強法則が成り立つことを主張するのが次の定理である.

定理 39 (大数の強法則その4:コルモゴロフの第二定理).

{fi}i∈ℕを確率空間 (X,𝔐X,μ) 上の独立なで同分布な可測関数列とする. Sn=1n⁢∑i=1nfiとおく. もし, 𝔼⁡(f1)=m<∞ならば, Sn→a.s.mとなる.

証明.

各i∈ℕに対して

gi⁢(x)=fi⁢(x)⋅(χ[−i,i]∘fi⁢(x))

と定義する. つまり,gi⁢(x)は|fi⁢(x)|≤iとなるときはgi⁢(x)=fi⁢(x)で,そうでないときはgi⁢(x)=0である.

まず最初に{gi}について大数の強法則が成り立つことを示す. つまり, 1n⁢∑i=1ngi→a.s.mを示す. ところで,ルベーグの収束定理から, 1n⁢∑i=1n𝔼⁡(gi)→m なので, 結局 1n⁢∑i=1n(gi−𝔼⁡(gi))→a.s.0 が言えれば良い. また,m=0としても一般性を失わない. 𝕍⁡(gi)=𝕍⁡(gi−𝔼⁡(gi))と, コルモゴロフの第一定理(定理 38)から

∑i=1∞𝕍⁡(gi)i2<∞

が示せれば良い. まず, 𝕍⁡(gi)=𝔼⁡(gi2)−(𝔼⁡(gi))2≤𝔼⁡(gi2)に注意しよう.

∑i=1∞𝕍⁡(gi)i2 ≤∑i=1∞𝔼⁡(gi2)i2≤4⁢∑i=1∞𝔼⁡(gi2)(i+1)2=4⁢∑i=1∞1(i+1)2⁢∫−iix2⁢d⁢((f1)∗⁢μ)
≤4⁢∫[0,∞]1y2⁢∫−yyx2⁢d⁢((f1)∗⁢μ)⁢𝑑ℒ1⁢(y)
≤4⁢∫ℝ(∫[|x|,∞]1y2)⁢x2⁢𝑑ℒ1⁢(y)⁢d⁢((f1)∗⁢μ)
≤4⁢∫ℝ|x|⁢d⁢((f1)∗⁢μ)=4⁢𝔼⁡(|f1|)<∞

なので, 1n⁢∑i=1n(gi−𝔼⁡(gi))→a.s.0 が結論できる.

次に{fi}について大数の強法則が成り立つことを示そう. {x∣fi⁢(x)≠gi⁢(x)}={x∈X∣|fi⁢(x)|>i}であり, fiたちは同一分布に従うので, μ⁢({x∣|fi⁢(x)|>i})=μ⁢({x∈X∣|f1⁢(x)|>i})である. よって

∑i=1∞μ⁢({x∈X∣fi⁢(x)≠gi⁢(x)}) =∑i=1∞μ⁢({x∈X∣|fi⁢(x)|>i})
=∑i=1∞μ⁢({x∈X∣|f1⁢(x)|>i})
≤∫0∞μ⁢({x∣|f1⁢(x)|>t})⁢𝑑ℒ1⁢(t)
=∫[0,∞]∫X1{|f1|>t}⁢(y)⁢𝑑μ⁢(y)⁢𝑑ℒ1⁢(t)
=∫X∫[0,∞]1{|f1|>t}⁢(y)⁢𝑑ℒ1⁢(t)⁢𝑑μ
=∫X∫0|f1⁢(y)|𝑑ℒ1⁢(t)⁢𝑑μ=∫X|f1⁢(y)|⁢𝑑μ
=𝔼⁡(|f1|)<∞

となるから ボレルカンテリの補題その1 (補題 14)から, lim infi{x∈X∣fi⁢(x)=gi⁢(x)}の測度は 1である.つまり,ほとんど至る所のxについて,Nxが存在して, n>Nxならば,gn⁢(x)とfn⁢(x)は等しい. よって,このようなxについて 1n⁢∑i=1nfi⁢(x)→mがわかるので,大数の強法則が成り立つ. ∎

References

  • [1] はてなブログ電波通信の記事 「直積測度の構成について:確率論その0」, https://concious4410.hatenablog.com/entry/2022/01/03/011245
  • [2] 小谷眞一, 「測度と確率」, 2005 岩波書店.
  • [3] 船木直久, 「確率論」, 講座・数学の考え方 20,2004, 朝倉書店.
  • [4] 中嶋眞澄, 「大数の強法則の初等的証明」, 鹿児島経済論集 45 (2004) 1–5.
  • [5] K. R. Parthasarathy, Probability measures on metric spaces. Academic Press.

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